パワハラでうつ病にさせられた際の経験をまとめてみました──その５
例えばパワハラでうつ病にされたとします。
目の前でボーっと働く人の給料が、果たして生活可能なレベルに達しているでしょうか。ここに挙げる対応例を一読した方が、うつ病にされた場合の辛さをほんの少しでも共有していただけたら。そう思います。
ここではパワハラでうつ病にされたサラリーマンが、その際に経験したことをまとめとして集約し、ご紹介します。
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サラリーマンがうつ病になった場合に会社から受ける扱いとは
結論から言います。結構バッサリ切り捨てられます。
自分の場合、単純に給与面だけでもこんな感じの影響がありました。
- 役職返納（役職手当カット）
- 就業制限（残業禁止＝残業手当のカット）
- 人事評価マイナス（翌年の給与マイナス）
就業制限で下がった給与は月10万円（＝年120万円）。これがベースになります。その上で、役職手当分や翌年の給与がマイナスになりますので、プラスアルファというか、それ以上です。
基本的には辞めるよう辞めるよう導いてきます。
役職に関しては大っぴらにはく奪できませんので、自分から役職を返上させます。
パワハラを受けた場合、ストレス過多でメンタルバランスが崩れた場合──会社側の相談窓口は頼りになるのか
それなりの規模の会社であれば、相談窓口を設けていると思います。「不利益はありません」とか「安心して相談してください」とか。
ご想像通り、思っているような扱いは収受できません。ああいうのは従業員の命ではなく、会社を守るための機能です。
そりゃそうです。会社というのは慈善事業ではない。何十人、何百人、何千人。規模によっては万単位の社員の生活を守れるだけの事業基盤を構築しなければならない。売上も出せない。生産性もない。そんな社員にいつまでも構ってはいられないのです。
そうなる前の自衛が大事なのです。
もしヤバいと思ったら、元気なうちにさっさと辞めちゃった方がいいと思います。体調崩したら誰も守ってくれません。
既に管理職の給与体系で働いていて、社の人事制度として労働者層への降格がない場合は、その限りではありません。仕事量だけ減って楽になることと、ほぼイコールですから。
それ以外の場合。もし倒れたら、それは会社組織の構成員としては死を意味します。立ち直るのは不可能です。
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